こんにちは、仁蓉まよです。
私は医療や福祉の現場からキャリアをスタートし、現在は女性のライフデザインや意思決定を支援する活動を広く展開しています。その中で強く実感しているのは、「住まい」が人生の基盤であり、戦略的に選ぶべきインフラであるということです。
結婚・出産・キャリア形成・老後設計──すべてのライフイベントの背景には「どこで、どんな暮らしをするか」という住環境の選択が存在します。本稿では、女性の意思決定と不動産の関係について考察していきます。
住まいは「安心」と「挑戦」の両輪
私が福祉事業や不動産コミュニティの運営をしていて感じるのは、住まいが女性にとって「安心の土台」であると同時に「挑戦のステージ」にもなるということです。
安心できる住環境は、健康管理やキャリア形成の土台となります。一方で、立地や空間の選び方によっては、新しい出会いや学び、働き方の広がりを後押ししてくれる場にもなるのです。
「所有か賃貸か」ではなく「ライフ戦略に合うか」
不動産の話になると、すぐに「持ち家か賃貸か」という二択で語られがちです。
しかし大切なのは、所有形態ではなく「自分のライフステージや価値観に合っているかどうか」です。
たとえば、独身期は身軽さを優先して都心の利便性を選び、結婚や子育て期には教育環境やコミュニティを重視する。将来はワーケーション可能な二拠点生活を視野に入れる。
住まいを「固定費」として消極的に捉えるのではなく、「人生を広げる投資」として戦略的に考えることが必要なのです。
女性が「住まいの意思決定者」になる時代
かつては不動産購入や住まい選びは、家族の中で男性が主導するケースが多くありました。
しかし今、未婚・既婚を問わず、自ら住まいを選び、購入・賃貸契約を行う女性が増えています。
これは単なる消費行動の変化ではなく、「自分の人生を自分自身で設計する」という意思決定の可視化なのです。企業や行政がこの流れを理解すれば、女性の暮らしに寄り添った新しい住宅サービスやまちづくりが可能になるでしょう。
住まい選びは“生き方を定義する”
どこに住むかは、誰と出会うか、どんな仕事をするか、どんなライフスタイルを築くかを決定づけます。
つまり住まいは単なる「箱」ではなく、「生き方を定義する基盤」なのです。
女性が人生の節目ごとに自ら住まいを選び直し、その意思決定を尊重できる社会をつくることが、持続可能な暮らしと経済循環につながると私は考えています。
